用途例

情報板支柱、標識支柱

鋼管断面単柱標識柱 (F型、逆L型、バタフライ型他)

(例)情報板併用式支柱

情報板支柱と標識柱は組織的に施設と構造物に維持管理担当が分かれており、標識柱は本体構造物のメンテナンス組織に属しています。

施設担当の情報板支柱は維持管理担当が日常的に設備の近接点検を行っており、点検対象には含まれていませんが、付属構造物の構造点検を定期点検に織り込むことは容易です。

しかし、標識柱に関しての点検はボルトたたき点検が定期的に行われているのみで、付属構造物を基礎近傍(含橋梁取付部)から動的に断面変化までも評価する点検手法は未整備です。

参考文献

(ICT技術を活用した道路付帯施設構造検査手法の研究)

矩形断面単柱標識柱 (F型、逆L型、バタフライ型他)

(例)矩形情報板支柱

鋼管構造と比較すると実施例は少ないですが、情報板支柱と標識柱の管轄が、施設と構造物に維持管理担当組織が分かれており、標識柱は本体構造物のメンテナンス組織に属しています。

標識柱に関しての点検は、ボルトたたき点検が定期的に行われていますが、基礎近傍(含橋梁取付部)から断面変化までも動的に評価する点検手法は、同様の矩形断面を有する門型標識柱を含め着手されていません。

参考文献

(ICT技術を活用した道路付帯施設構造検査手法の研究)

鋼管断面および矩形断面門型標識柱

(例)情報板門型支柱

高速道路事業者において多様されつつあり、景観的に優れた支柱構造です。

橋梁下部工の梁端部に鋼製ブラケットにて取付けられている場合が多く、かぶり厚を含め構造用アンカーとして金属系および接着系アンカー群の設計手法改善が求められます。

情報板同様に管理組織が施設と構造物に分かれており、標識柱は本体構造物のメンテナンス組織にて維持管理されています。

標識柱に関しての点検はボルトたたき点検が定期的に行われていますが、基礎近傍(含橋梁取付部)から動的に評価する点検手法は、矩形断面を有する門型標識柱を含め着手されていません。

参考文献

(ICT技術を活用した道路付帯施設構造検査手法の研究)

速度規制標識支柱、非常電話標識支柱

(例)速度規制支柱

高速道路事業者はドライバーの安全性と利便性を考慮して種々の小型標識を設置しています。

その代表が「速度規制標識」と「非常電話標識」ですが、近年の遮音壁設置などの路肩構造物の増加により小型標識は路側ではなく、視認性向上のため4m以上の高さを有するように変遷しています。

許容応力設計法においては適切な構造ですが、動的評価を考慮すると蓄積疲労などの要因から耐久性に課題を有する支柱の可能性があります。

これら軽量標識は無数に存在していますが、交通規制と間接費用の課題に対して、短時間計測と短時間対策が求められています。つまり、交換よりも簡易制振装置設置の手法選択が可能性として浮かび上がってくるのです。

参考文献

(ICT技術を活用した道路付帯施設構造検査手法の研究)

放送通信設備鉄塔

放送通信鉄塔(鉄塔本体、支線、ワイヤーソケット等)

鉄塔全景と補修ゴンドラ

建設されている多数の鉄塔が送電鉄塔を含め30年以上の代替時期に差し掛かってきており、たたき点検などの点検手法では発見できない疲労蓄積に代表される内部欠陥が生じつつあります。

特に繰り返し変形を受ける可動部である支線に不可欠な碍子近傍のワイヤーソケットと支線素線の間に不具合が発生しつつあります。

ワイヤーロープは素線の10%が損傷すると耐力が半減すると規定されており、外装ストランドの損傷は致命的な問題となります。さらに、腐食部に応力集中が生じると断面欠損の進行は著しく、数年で破断にいたると考えられ、予防保全措置としての点検手法が希求されています。

長大吊橋・斜張橋

吊構造橋梁(主索、ハンガーロープ、斜材)

長大橋梁

高度成長期に建設された多数の橋梁に不具合が発生しつつあります。特に長大橋梁は代替え迂回路の設定ができないため、交通規制や通行止めによる大規模補修工事が困難です。これらの橋梁こそ予防保全による診断システムが希求されています。

特に主構造部分である吊橋メインケーブル、斜張橋の斜材、さらにハンガーロープにおいては定着部近傍の腐食疲労の問題が生じてくると考えられます。

現状は目視構造点検であるボルトたたき点検と塗装塗り替えは定期的に行われていますが、定着部を動的に評価する点検検査手法は、今後の課題となっています。

参考文献

(斜張橋ケーブル高次振動法による張力測定)


参考文献

(吊橋ハンガーロープ画像点検システムの開発)